原油価格の高騰について。

なぜ高騰するかについての概略的な説明が「All About」にあったので引用します。


　　　　複雑な要因が絡む今回の原油高

原油価格は昨年以来高騰が続いています。原油価格の高騰はガソリンや灯油の価格など日常生活にも影響を及ぼしています。ガソリン価格が上がって仕事に支障が出ている方や、灯油価格の上昇で家計が直撃されている方も多いでしょう。また燃油サーチャージという形で航空運賃にも金額が加算され、旅行が好きな方も影響を受けています。

石油価格の上昇というと1970年代の石油ショックが思い出されますが、あの時は産油国の生産抑制という明確な原因がありました。しかし、今回の原油高はちょっと原因のつかみどころがないですね。

ここで改めて物の値段の決まり方を考えて見ましょう。商品の値段は、基本的には需要と供給のバランスで決まります。価格が上がっているのは、需要が増えて供給が減っているからなのです。今回の原油高でも、その基本は変わりません。

今回の原油高の原因として考えられるものは、以下のような要因です。

１、中国やインドなど新興国の経済発展　－　需要の上昇
２、産出国の生産能力の停滞　－　供給はそのまま
３、ハリケーンの被害　－供給の低下
４、投機的資金の流入　－　需要の上昇

では、これらの要因を詳しく解説してみましょう。

１.中国やインドなど新興国の経済発展

近年では中国やインドなどの新興国が発展を続けていて、発展とともに原油の需要も拡大しています。特に中国の原油需要は急増していて、中国はすでに日本を抜いて世界第二位の石油消費国になっています。

この要因はなかなか解消できるものではありません。一度石油を消費するようになってしまった国は、元に戻ろうとしても難しいのです。日本やアメリカなどの先進国が石油消費量を減らすことは難しいでしょう。こういった要因を考えると、原油が90年代のような低水準に戻ることは難しいかもしれません。

２.産出国の生産能力の停滞

主要な原油産出国であるOPEC（石油輸出国機構）諸国の産出量は伸びていません。この原因としては、80年代から90年代にかけて原油がとても安かったことが挙げられます。原油が安くて十分供給されていたので、それ以上生産を増やす必要はないと産出国が判断したためです。

現在の原油高を解消するために生産を増やせればよいのですが、なかなかそうもいきません。というのも、有力な産油国であるイラクで政情が不安定な状態が続いているからです。テロリストによる石油関連施設破壊なども起こっており、政情の安定なしでの増産はリスクが高すぎるのです。

しかし２月７日、世界最大の産油国であるサウジアラビアが、今後５年間で石油精製能力を５割増強すると発表しました。またアメリカ、中国、韓国なども石油の増産を発表しています。

これらが実行されれば、今後少しは原油事情も改善されるでしょう。ただ中東の情勢は不安定であり、決して予断を許しません。アメリカがイランを攻撃したりしたら、また原油価格は高騰することになります。

３.ハリケーンの被害

去年の夏にアメリカを連続して襲った超大型ハリケーンカトリーナとリタ。この２つによって、メキシコ湾岸の製油所が大きな被害を受けました。ハリケーン上陸直後は、アメリカ全体の25％の生産が停止したとされています。

しかし現在では被害にあった製油所もかなり生産を再開していて、その影響はあまり残っていません。この要因については2006年はあまり関係ないでしょう。

４.投機的資金の流入

今回の原油高の一番大きな原因とも言われているのがこれになります。原油価格は将来的にも上昇すると考えている人たちが、原油の現物や先物商品を「買い占め」しているということです。

1973年の石油ショックではお店からトイレットペーパーが消えたと言われていますが、これは商品そのものがないというよりも、不安になった日本人が「買い占め」をしたためなのです。

今回の原油高も、「将来は原油が高くなるから先物を買っておこう」と考えた人たちが多くの原油を買っているために値段がつり上がっているのです。

こういった投機的買い占めは、将来の価格上昇が見込まれる時期だけに行われます。その見通しがなくなってくれば、買い占めもなくなり原油価格は自然と下がってくるでしょう。